不同沈下した理由
建物が沈下して傾くことを「不同沈下」といいます。
建物が傾く原因として
- 基礎直下の地盤が軟弱
- 新規盛土地盤の圧縮
- 近隣の大規模な掘削
- 地盤の液状化
- 地盤補強工事の計画不良
- 異種基礎
などが考えられます。
以下にまとめてみました。
基礎直下の地盤が軟弱
木造２階建て建物の荷重の影響範囲は、5.0ｍ程度の深さまで伝わるといわれています。
特に基礎下から2.0ｍ～3.0ｍ付近までの地盤が軟弱であれば、建物の沈下の恐れがあります。
地盤補強工事を行い建物を支える対策を行うことが必要です。
新しい盛土地盤の圧縮
新しく盛土や埋め土を行った土地は、転圧され高さは揃えられていても地中は不均一な状態だと考えられます。
その状態から年月を掛けて圧縮されていき、層厚が大きければ大きいほど不同沈下の懸念があります。
近隣の大規模な掘削
マンションの基礎工事や公共工事などによる大規模な掘削により、安定していた地盤が崩されて近隣の地盤までも影響を及ぼしてしまう恐れがあります。
地下水位の浅い地域などは特に注意が必要です。
掘削した土地に地下水位が流れ、建物の下の土も流出してしまう恐れがあります。
表層改良や柱状改良などで地盤補強をされていても注意が必要です。
改良体のそばを掘られてしまい摩擦の効力が無くなることや
改良よりも深く掘られてしまい改良下の地盤を崩されることも懸念されます。
地盤の液状化
大地震など大きな揺れにより地盤が揺さぶられ、安定していた砂の粒子と地下水が分離して柔らかくなり、地表面が液状化して軟弱になってしまう現象です。
川や海のそばのゼロメートル地帯や埋立地などの地下水位の浅い地域に起こりやすい現象です。
地盤補強工事の計画不良
補強工事の選定や計画を誤ったり、予算を削った中途半端な工事を行った結果、建物を不同沈下させてしまう恐れがあります。
深い深度まで杭を施工しないといけない地盤で、柱状改良の施工で済ませてしまう事や、支持層まで到達させないで杭長を短くして施工して不同沈下を起こすことが懸念されます。
また、施工時に支持地盤に到達していないと把握されても、工期や費用の都合で杭の延長をしないまま完了させることが懸念されます。
異種基礎
異なる方法で1つの建物を支える工法です。
たとえば、一部は良好な地盤で通常の基礎のみで施工し、残りの部分は地盤補強などを含めた基礎となりバランスをとるのが難しい工法となります。
切盛土をした造成地や伐根や防空壕、ムロなどがあった場所で多いいです。
補強した部分はほぼ沈下しないが、直接基礎の部分は沈下して建物の傾斜がおこり、その差が大きいと不同沈下となる恐れがあります。
沈下修正工事
地盤調査では上記のような懸念事項を踏まえて調査を行います。
近隣の建物や道路の状態からも不具合がないかをチェックし、地盤データ以外の部分から不同沈下を起す可能性がないかを確認しています。
軟弱な地盤や、新しい造成地などで不同沈下の起こす可能性あるようなところでは、地盤補強工事を適切に行うことが望ましいと思われます。
万が一、建物が傾いてしまった場合は、沈下修正工事を行って建物を水平に戻すことが可能です。
地盤保証
建物の保証は、瑕疵保証の他に地盤保証を付けることがほとんどです。
瑕疵保証とは基礎より上の部分の欠陥が保証対象となり地盤は別となります。
地盤保証は地盤調査の結果に基づき基礎工事および地盤補強工事を行ったものに適用されます。
もし、建物が不同沈下を起こしてしまった場合は、保証会社にて沈下修正工事を行えます。
保証期間は保証会社によりますが、10年間～20年間となっています。
地盤が起因する不同沈下は建築後、2年～3年程度で大きく傾いてしまう事が多いです。
数年経過してからの不同沈下の場合は、大規模な地震による影響か外的要因が懸念されるます。
その場合は、地盤保証の適用は難しいと思われます。
コメント